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利用者別ご案内
JICA職員の方へ
JICA-Netでは、JICAが行っているさまざまな事業の中で、IT技術を利用した遠隔教育の活用を積極的に推進しています。
JICA本部、在外事務所、国内機関で働くJICA職員(支援スタッフ、企画調査員、協力隊調整員なども含む)の方は、本来業務をより効果的・効率的に実施するためにも、次のようなJICA-Netの戦略的な活用をご検討ください。
1.研修事業を担当している職員の方へ

集合研修(本邦集団研修、第三国研修、現地国内研修など)を軸に、遠隔講義・セミナーや自己学習教材(マルチメディア教材)を組み合わせることで、より効果的な研修を構築することができます。
 −集合研修の前に行う、CD-ROM教材による自己学習
 −集合研修の事後に行うフォローアップのための遠隔講義・セミナー
 −集合研修の途中に行う、トピック的な遠隔講義・セミナー など

2.技術協力プロジェクト、専門家派遣を担当している職員の方へ

技術協力の現場からのニーズに基づき、遠隔教育の手法を用いてより効果的な技術協力を行うことができます。
 −在外事務所と本部間での定期的なテレビ会議の実施
 −カウンターパート機関職員の能力向上を目的とした遠隔セミナーの開催
 −短期専門家の代替としての遠隔講義・セミナーの開催
 −WBT(Web Based Training)によるカウンターパートのスキルアップ など  

3.ボランティア事業を担当している職員の方へ

ボランティア活動を支援するために、テレビ会議システムの積極的な活用を進めてください。
 −本邦技術顧問との連絡会の開催
 −他国の協力隊員との情報交換会 など

4.その他の事業を担当している職員の方へ

その他、JICAが行う国際協力のあらゆる場面において、遠隔教育の手法を用いることが可能です。

よくあるお問合せ
Q どのようにすれば要望をあげたり、テレビ会議を利用することができますか?
A ホームページから申請できます。ホームページの利用ガイドの利用の手引きを確認のうえ申請してください。
 
Q どのようにすればマルチメディア教材を提供してもらえますか?
A ホームページから申請できます。ホームページのライブラリからご希望のマルチメディア教材を申請してください。
 
Q 赴任国にJICA-Netのサテライトがありませんが、テレビ会議の利用はできますか?
A 出来ます。ISDNを用いた一般的なTV会議装置を備えた施設であれば、JICA-Netとの相互接続は可能です。詳細は「外部のテレビ会議・施設を予約する」をご覧ください。また、GDLN(世界銀国)の各遠隔教室とも相互接続を行っております。
 
Q JICA-Netの支援を受ける場合の費用負担はどのようになりますか?
A 原則として、JICA-Netの予算で対応します。詳しくはJICA-Netチームまで問い合わせ下さい。
問い合わせ先
1.技術的な質問はこちら
 JICA Net サポートセンター

 〒151-0066
 東京都渋谷区西原2-49-5
 JICA東京国際センター別館2階 JICA-Net室
 電話 : 03-3485-5346
 Email : info@jica-net.com
2.戦略的な活用に関するご相談はこちら
 社会開発部 第二グループ(情報通信) JICA-Netチーム

 〒151-8558 東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー7階
 TEL : 03-5352-5229 FAX : 03-5352-5079
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